若者の中で知らない人はいないほどの人気を誇るSNSである「Twitter」。
マーケティングの一環としてTwitterを利用する企業も少なくありません。
そこで今回の記事では、Twitterマーケティングの中でもインフルエンサーを利用したTwitterマーケティングの手法をご紹介します。
この記事を読めば、Twitterを利用したインフルエンサーマーケティングについて深く理解することが出来ますので、ぜひ最後までご覧ください。
各SNSとTwitterの特徴
ではまず最初に、Twitterを含む各SNSの特徴についておさらいしておきましょう。
ここでは、代表的な3つのSNSをご紹介します。
以下のグラフは、Facebook、Instagram、Twitterのアクティブアカウント（利用者）数をまとめたものです。
世界最大の利用者を誇るのが「Facebook」です。日本国内での月間アクティブアカウント数2600万であり、30〜50代の男性ユーザーが多い傾向にあるSNSです。
Facebookの大きな特徴として、「実名登録」がルールになっている点が挙げられます。
匿名でアカウント作成可能な他のSNSと比較すると、実名登録というシステム上、情報の信頼性が高いと言えます。
また、Facebookはビジネスパーソンが利用者の大半を占めているSNSです。
友達だけでなく、同僚や取引先との繋がりもFacebookを通じて可能であることから、比較的「フォーマル」なSNSとして利用されることが多いです。
SNSの中でも、写真や動画がメインコンテンツとして扱われるのが「Instagram」です。
国内月間アクティブアカウント数は3300万を突破しており、10代・20代の約7割が利用しているSNSです。
ユーザー男女比はおよそ6:4で、女性ユーザーが多いという特徴もあります。
ストーリーズやIGTV、リールといった動画機能が充実している他、近年ではInstagram上に投稿した写真にECサイトの商品ページを紐付けて簡単に購入できる導線を作ることができる「ショッピング機能」も注目されています。
代表的な3つのSNSの中でも、日本国内での月間アクティブアカウント数が4500万と最も多いのが「Twitter」です。
若者だけでなく、30〜40代の利用者も多いという特徴があります。
Twitterの魅力は「情報のリアルタイム性」であり、情報の拡散性が高いという性質から多くの企業がフォロー,リツイートキャンペーンなどを実施しています。
どのメディアよりも情報やトレンドのスピードが早いSNSなので、「今起きていること」の情報収集にも最適です。
インフルエンサーマーケティングについて
インフルエンサーマーケティングとは、「SNS上で大きな影響力を持つインフルエンサーに商品やサービスをPRしてもらい、それを見たユーザーの消費行動に影響を与えるというマーケティング手法」のことです。
従来のテレビCMや雑誌等での広告と比較して、より消費者の視点を多く取り入れたマーケティングが可能になります。
では、実際にインフルエンサーマーケティングの市場規模はどのくらいなのでしょうか？
インフルエンサーマーケティングの市場規模
株式会社サイバー・バズと株式会社デジタルインファクトが共同で行った国内ソーシャルメディアマーケティングの市場動向調査によると、2022年には519億円、2025年には723億円の市場規模に達すると言われています。
YoutubeやTiktokなどインフルエンサーが数多く輩出されている動画メディアも勢いを増している中、それに伴ってインフルエンサーマーケティングの市場規模も右肩上がりで伸びていくことが予想されています。
Twitterを利用したインフルエンサーマーケティングの効果
商品やサービスが拡散されて多くのユーザーの目に届く
Twitterの特徴として、「情報の拡散力が高い」という点があります。これは、Twitterの「リツイート」機能を利用したもので、「再びツイートする」という意味です。※「Re=再び、Tweet=ツイート」
自分のタイムラインに流れてきたツイートをリツイートすると、フォロワーのタイムラインにもそのツイートが流れます。同様に、自分がフォロー中のアカウントが何かリツイートすれば、自分のタイムラインにそれが表示されます。
ユーザーがリツイートするのは、面白い情報や勉強になると感じたツイートを他のユーザーと共有したいと思った時です。
インフルエンサーへのPR依頼時も同様。PR依頼したインフルエンサーが商品のレビューや感想などをツイートすると、フォロワーがそれをリツイートする。そしてリツイートを見た別のユーザーがまたリツイートすることで情報が広範に拡散されていきます。
フォロワー目線で情報の信憑性が高まる
これは、インフルエンサーマーケティングの特徴の一つであります。
インフルエンサーは、とても多くのフォロワーを抱えています。その中には、そのインフルエンサーの「ファン」も少なくありません。「憧れの人が買っている商品」や「憧れの人が使っているサービス」はファンであれば試したくなるものです。当然ながら、商品やサービスの情報の信憑性も増すでしょう。
様々な広告で溢れているSNS上のマーケティングにおいて、情報の信憑性はとても大事なポイントです。
広告を非表示設定しているユーザーへの訴求力が高い
Twitterには広告機能があり、「プロモーション広告」と呼ばれます。
幅広いユーザーへの拡散、または既存のフォロワーからのエンゲージメントを目指す広告主が、通常のツイート形式で出稿する有料広告です。
しかし、中にはこうした広告を「不快」だと感じるTwitterユーザーも少なくありません。
Twitterでは、広告非表示機能があり、半数近くのユーザーがTwitterアプリに課金をしてでも広告非表示機能を使用していると言われています。
この広告非表示設定の影響を受けないのがインフルエンサーによるPRツイート。
企業の商品広告というよりは、「インフルエンサー自身による口コミ」という形で幅広いユーザーに情報が届くのがインフルエンサーマーケティングの強みです。
インフルエンサーへの依頼方法
ここまでで、Twitterを用いたインフルエンサーマーケティングの効果を分かっていただけたかと思います。
では実際にインフルエンサーにPR依頼をするにはどうしたら良いのでしょうか。
以下では、その具体的な方法を3つご紹介します。
方法①直接インフルエンサーに依頼する
まず一つ目は、直接インフルエンサーに依頼する方法です。
自社で直接インフルエンサーに依頼するため、中間コストをかけることなくスピーディーにインフルエンサーとのやりとりが可能になります。
一方で、自社で依頼インフルエンサーの選定、報酬交渉、投稿までのマネジメント、PR効果分析など一連の業務を全て自社で行う必要があるため、自社でインフルエンサーマーケティングマネジメントのノウハウを持ち合わせていない場合は非常に困難な方法です。
また、人的リソースが少ない場合は担当者への大きな負担になってしまう可能性があるので注意が必要です。
方法②インフルエンサーマッチングプラットフォームを活用する
二つ目は、インフルエンサーマッチングプラットフォームを利用する方法です。
最近では、多くのマッチングプラットフォームが出てきています。
マッチングプラットフォームのツールを使い、自社に親和性の高いインフルエンサーの選定と連絡、ダッシュボードでのインフルエンサー管理、投稿の効果分析などができます。
一方で、依頼インフルエンサーの選定と管理、商品の発送やPR効果分析などは基本的に自社で行う必要があるため、人的リソースとノウハウがある程度必要になります。
また、月額もしくは年額のプラットフォーム利用料がかかることに注意が必要です。
マッチングプラットフォームは、それぞれサービス内容が異なるケースが多いです。
そのため、契約を検討する際は、価格だけでなく「サービス内容」を詳細に確認して、「本当に支自社に合ったサービスかどうか」を念入りにチェックするようにしましょう。
方法③インフルエンサーマーケティング／キャスティング会社に紹介してもらう
三つ目は、インフルエンサーマーケティング/キャスティング会社に紹介してもらう方法です。
インフルエンサーマーケティング施策のプロが、自社に合ったインフルエンサーの選定とマネジメント、施策の実施、PR効果分析をしてくれます。
インフルエンサーマーケティングのノウハウが無いが、マーケティング資金はあるという企業におすすめです。
ただし、自社と依頼するインフルエンサーの間に距離ができてしまうため、キャスティング会社との意思疎通を十分にしておく必要があります。場合によっては、依頼内容とはズレたPRになってしまうこともあるので、事前に何度も詳細を打ち合わせしておきましょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。Twitterを活用したインフルエンサーマーケティングについて良くご理解いただけたでしょうか？
今回の記事をまとめると、
・Twitterは他のSNSと比較して、情報の拡散性とリアルタイム性が高い
・インフルエンサーマーケティングの市場規模は年々増加している
・Twitterを活用したインフルエンサーマーケティングの効果は、「フォロワー目線で信憑性の高い商品・サービスの情報が拡散されて多くのユーザーの目に届く」こと
・インフルエンサーへのPR依頼方法は3つある
です。
代表的な3つのSNSの中で、国内月間アクティブユーザー数1位のTwitter。そして、これからも右肩上がりに市場規模が拡大すると予想されるインフルエンサーマーケティング。
両者を掛け合わせたマーケティングをぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。